平成１７年度までの研究成果は平成１８年度４月にＮＴＴ出版より共同研究成果報告書『山岳信仰と日本人』として刊行した。この発展として日本文明史の再建③生命文明の時代を求めて実施する。 今日、われわれは地球環境問題の危機に直面している。本研究はこの自然環境と人間の間に生まれた危機を克服し、持続的な文明社会を構築するために、行うものである。その手段として、豊かな土壌と水が現在においても維持されている稲作漁労文明のエートスを背景とした生命文明の構築に最終ステージで挑戦する。稲作漁労社会が生物多様性を温存し、麦作農業に比べて豊かな自然を維持していることは誰の目にも明らかである。こうした豊かな水環境を維持し生物多様性を温存する稲作漁労文明と森の文明のエートスを探求する中で解明し、新たな生命文明の時代を構築し日本文明史を再建するのが本共同研究の目的である。本研究は産学官連携研究として外部資金を導入して実施する。 環境と経済を両立させ持続型文明社会を構築するためにはどうすればいいのかを、自然科学から人文社会科学そして工学にいたるまでの研究者と財界・官界そして政治家をもふくめた産官学の連携プロジェクトによって解明し、日本文明史を再建できる未来の文明のシナリオを描き、それを実現するための政策提言をおこなう。

代表者	安田　喜憲	国際日本文化研究センター・教授
幹事	池内　恵	国際日本文化研究センター・准教授
班員	石田　秀輝	東北大学大学院環境科学研究科・教授
〃	植田　和弘	京都大学大学院地球環境学堂 ・教授
〃	大熊　一寛	環境省大臣官房廃棄物・リサイクル対策部企画課・課長補佐
〃	大塚　邦明	東京女子医科大学東医療センター・教授
〃	大橋　力	財団法人国際科学振興財団・主席研究員
〃	小佐野　峰忠	会津大学・教授
〃	河合　徳枝	財団法人国際科学振興財団・主任研究員
〃	岸本　吉生	経済産業省中小企業庁経営支援部経営支援課・課長
〃	鬼頭　昭雄	気象庁気象研究所気候研究部・部長
〃	河野　博子	読売新聞東京本社・編集委員
〃	小林　俊安	株式会社積水インテグレーテッドリサーチ・取締役副社長
〃	佐藤　文一	秋田県産業経済労働部・部長
〃	佐藤　洋一郎	総合地球環境学研究所研究部・教授
〃	篠上　雄彦	新日本製鐵株式会社環境部環境リレーションズ・グルーフﾟマネージャー
〃	下原　勝憲	同志社大学工学部・教授
〃	秦　陽一	ものづくり生命文明機構・事務局長
〃	高橋　美恵子	大阪大学世界言語研究センター・准教授
〃	竹林　征三	富士常葉大学環境防災学部・教授
〃	竹林　征雄	株式会社環境社会ビジネス研究所・主席研究員
〃	田中　章義	財団法人アジア国際支援財団・理事
〃	田中　克	京都大学・名誉教授
〃	谷口　正次	国際連合大学ゼロエミッションフォーラム・理事
〃	民岡　順朗	株式会社オリエンタルコンサルタンツ都市・景観グループ・分野リーダー
〃	十市　勉	財団法人日本エネルギー経済研究所・専務理事
〃	中井　徳太郎	人事院給与局給与第二課・課長
〃	永里　善彦	株式会社旭リサーチセンター・代表取締役社長
〃	永野　博	政策研究大学院大学・教授
〃	中山　厚	農業・食品産業技術総合研究機構・理事
〃	新妻　弘明	東北大学大学院環境科学研究科・教授
〃	仁科　エミ	メディア教育開発センター研究開発部・准教授
〃	畠山　重篤	京都大学フィールド科学教育研究センター・社会連携教授
〃	羽田　肇	物質・材料研究機構センサ材料センター・センター長
〃	速水　亨	速水林業・代表
〃	平川　新	東北大学東北アジア研究センター・教授
〃	平野　秀樹	中部森林管理局・局長
〃	藤崎　憲治	京都大学大学院農学研究科・教授
〃	古沢　広祐	國學院大学経済学部・教授
〃	本田　学	国立精神・神経センター神経研究所疾病研究第７部・部長
〃	前田　泰宏	経済産業省商務情報政策局文化情報関連産業課・課長
〃	真下　正樹	日本経団連自然保護協議会・顧問
〃	宮内　博美	東京理科大学専門職大学院総合科学技術経営研究科・准教授
〃	宮本　融	北海道大学公共政策大学院・特任准教授
〃	村田　泰夫	農林漁業金融公庫・理事
〃	森　鐘一	モリエコロジー株式会社・代表取締役
〃	森本　英香	環境省総合環境政策局環境保健部企画課・課長
〃	今谷　明	国際日本文化研究センター・教授
〃	宇野　隆夫	国際日本文化研究センター・教授
〃	笠谷　和比古	国際日本文化研究センター・教授
〃	千田　稔	国際日本文化研究センター・教授
〃	杉山　洋	奈良文化財研究所企画調整部展示企画室国際日本文化研究センター・室長客員教授