HOME>大学院教育>特別共同利用研究員の募集

特別共同利用研究員の募集

目的

大学共同利用機関は、それぞれの機関が目的とする研究等を行うほか、国公私立大学の要請に応じ大学院における教育研究に協力しております。
日文研では、大学院学生のうち日本文化及びこれに関連する分野の専攻者を「特別共同利用研究員」として受入れ、必要な研究指導を行います。

特別共同利用研究員のメリット

特別共同利用研究員の募集

  1. 研究指導が受けられます
    日文研研究者の専門分野は多種多様。あなたの研究に合う研究者が、きっと見つかります。研究指導にかかる費用は徴収しません。詳しい研究内容などは、「研究者一覧」をご覧ください。
  2. 豊富な資料を利用できます
    落ち着いた雰囲気の図書館で、外国語で書かれた日本研究に関する約50万冊もの図書資料等を閲覧できます。その他、古写真、古地図、映像音響資料等、特色ある資料コレクションを存分に活用してください。
  3. 多様な研究会に参加できます
    様々なテーマで、国内外の研究者との交流を通して知見を高めあう「共同研究」に出席できます。毎年、十数本の研究会を実施しており、それぞれ異なるアプローチで日本文化研究を深化させています。その他、日文研が主宰する数多くの国際シンポジウムやセミナーを聴講して国内外の研究者と交流することができます。
  4. 総合研究大学院大学の授業を聴講できます
    併設されている、総合研究大学院大学・国際日本研究専攻の授業を聴講することができます。国際的視点から日本文化に関する教育を受けている同専攻の学生達との交流を通じて、より幅広い研究ネットワークづくりに活かしてください。

募集要領

受入人数

若干名

受入対象

原則として、大学院博士課程(前期2年及び後期3年の課程に区分する博士課程にあっては、後期3年の課程)に在籍し、日本文化及びこれに関連する分野を専攻する者

受入期間

  1. 4月受入者:平成28年4月1日から平成29年3月31日までの1年間
  2. 10月受入者:平成28年10月1日から平成29年9月30日までの1年間

※受入れの期間は、原則として1年以内とし、特別共同利用研究員の研究状況により、当該大学院の申出があった場合、所内審査のうえ、その期間を1年に限り延長することができる。

研究場所

国際日本文化研究センタ-

提出書類

  1. 所属する大学院研究科の長の依頼書(様式1)(PDF:34KBWord:33KB
  2. 所属する大学院の指導教員の推薦書(様式2)(PDF:30KBWord:29KB
  3. 当該学生の略歴(様式3)(PDF:89KBWord:53KB
  4. 研究業績(様式4)(PDF:27KBWord:36KB
  5. 当該学生の在学証明書及び成績証明書

get acrobat reader※PDF形式ファイルを開くにはAdobe Readerが必要です。

提出期限

  1. 平成28年4月1日からの受入れ分は、平成28年2月5日までとする。
  2. 平成28年10月1日からの受入れ分は、平成28年8月5日までとする。

特別共同利用研究員の決定

提出された書類に基づき、所内審査のうえ決定する。なお、その結果は所属する大学院研究科の長及び本人に通知する。

指導項目及び指導教員

「研究者一覧」のページをご参照ください。
(注)申請する場合は、あらかじめ委託希望の指導教員の内諾を得ること。

研究指導に係る費用

国・公・私立大学の如何にかかわらず徴収しない。

その他

  • 特別共同利用研究員として受け入れた大学院学生に対する単位の認定及び学位論文の審査や学位の授与に関しては、本センターが直接関与するものではなく、それらは当該大学院学生が在籍する大学院で行うことを前提としている。
  • 当センターでは、災害補償制度は準備していないので、あらかじめ所属大学で、公益財団法人日本国際教育支援協会の行っている学生教育研究災害傷害保険等に加入のこと。

問い合わせ・書類提出先

国際日本文化研究センター
研究協力課研究支援係
〒610-1192 京都市西京区御陵大枝山町3丁目2番地
電話: (075)335-2044
FAX: (075)335-2092
e-mail:kyoudou@nichibun.ac.jp

これまでの研究員受入状況

年度(平成) 研究員受入数
7年 6
8年 6
9年 5
10年 10
11年 6
12年 10
13年 14
14年 14
15年 11
16年 3
17年 6
年度(平成) 研究員受入数
18年 7
19年 2
20年 4
21年 7
22年 6
23年 3
24年 7
25年 6
26年 4
27年 8

大学院教育による教育

総合研究大学院大学による

ページトップへ